印刷する

HOME >学会について

本会は小児神経外科学の発展とその関連医学の進歩を促進し、小児神経外科学に関する教育と訓練の充実に寄与することを目的とする。
また、会員相互間および内外関連機関との連絡を図り広く知識の交流を行い親睦を深めることも目的とする。


理事長あいさつ 編集長メッセージ 会則・施行細則
理事 評議員 学術委員
歴代会長 名誉会員  

■評議員・会長の立候補について

理事長あいさつ

日本小児神経外科学会理事長就任にあたって
日本小児神経外科学会 理事長
坂本 博昭
大阪市立総合医療センター小児脳神経外科
大阪市立大学大学院医学研究科脳神経外科
1.学会の設立と経過
  日本小児神経外科学会は1972年に発足し(発足当時は日本小児神経外科研究会)、松本 悟先生、佐藤 潔先生、横田 晃先生、大井静雄先生が機関誌「小児の脳神経」の編集委員長として学会を引っ張ってこられました。2012年に理事会制度で学会を運営することになり、初代理事長に新井 一先生が就任されました。この制度の変更に伴い総務会と各種委員会を設け、学会として迅速かつ継続的な対応ができるようになりました。また、本学会の国際的な地位向上にも努め、2016年10月に神戸においてInternational Society of Pediatric Neurosurgery(ISPN)のAnnual Meetingを山崎麻美会長のもとで開催することになりました。
  2015年6月に山口で開催された第43回日本小児神経外科学会の学術集会で新井理事長の任期が満了となり、理事長を私が引き継ぐことになりました。たいへん大きな名誉であると同時に非常に重い責任を認識し、学会運営に当たりたいと思います。 理事長就任にあたりまして、改めて本学会の目指すものと今後の学会運営の方針を述べます。

2.小児神経外科の専門領域
  日本小児神経外科学会の専門分野は小児期の脳神経外科疾患の全ての領域です。対象年齢は主に15歳以下ですが、出生前診断で胎児の中枢神経系の外科的な疾患が疑われれば、親、家族にその疾患情報を提供し診療を開始することもります。また、二分脊椎など先天性疾患で成人期に発症する症例の診療を行うこともあります。3年前に厚労省による小児がんの診療体制が整備された結果、小児期に加えadolescent and young adult(AYA)世代(15歳以降29歳以下)の脳・脊髄の腫瘍も小児がんと同等に診療対象となりました。
  対象疾患としては、先天性疾患(二分頭蓋、二分脊椎、脳形成異常、頭蓋骨縫合早期癒合症、くも膜のう胞など)、各種の水頭症、脳・脊髄の腫瘍、脳・脊髄の血管障害(もやもや病などの虚血性血管障害や脳動静脈奇形などの出血性血管障害)、神経外傷(虐待を含む)、脊髄・脊椎疾患、中枢神経系の感染症、機能的脳外科(てんかん、痙縮、など)などがあります。提供できる治療法としては、外科治療(open surgery、神経内視鏡的治療、定位的外科治療、など)、内科的治療があり、血管内治療、定位的な放射線治療などは関連する領域と協力して行います。
  小児神経外科領域では、発達・てんかんなどの小児神経領域、脳・脊髄の腫瘍の小児がん領域、新生児の領域、小児の内分泌領域、さらに、小児外科、泌尿器科、整形外科、遺伝診療科など関連領域と連携してより綿密な診療計画をたててそれを実行します。また、コメディカルなどと協力し、疾患や障害を持った児の親の受け入れ、あるいは発達・自立についても児や家族により満足できる医療や支援を提供できるようにしています。

3.小児神経外科の魅力
 このような専門領域を持つ小児神経外科の魅力として、次の3つがあげられます。

1) 専門性
  まず、第一に高い専門性があげられます。小児の人口が少ないため小児神経外科疾患の多くは希少疾患にあたりますので、診断、治療には一般的な脳神経外科の知識や診療技術に加え小児神経外科の専門的な知識や診療技術が必要となります。上記にのべたように、小児脳神経外科は他の領域と連携して診療を行うことが多いので、小児神経外科疾患の立場からリーダーシップを示して方針を決定し、それを実行することになります。
  また、数年の短期ではなく成人期を迎えるまでの長い期間での予後を考慮して方針の決定や疾患管理を行うことは、小児神経外科の専門性を強く表している点です。特に水頭症に対するシャント手術は脳神経外科領域では高い頻度で行われますが、シャント手術自体の工夫や神経内視鏡を併用するなど小児期から長期の治療の有効性は、専門的な知識と診療技術を駆使して治療を行うことによってはじめて得られます。手術の技術面では、脳深部や脊髄髄内の手術操作、頭蓋底手術、血管吻合、脊椎外科手術など成人で行われている多くの手法を、長期予後の改善を考慮して新生児期からの小児例に施行するという高い専門性が魅力と思います。そのためには、症例数の多い成人例を対象に顕微鏡下手術や脊髄・脊椎外科の基本的な手術操作を身に着けてから小児神経外科を始める方が、より早く高い専門性が得られると思います。

2) 将来性
  次には将来性です。確かに小児神経外科領域の症例は減少しておりますが、この領域は他の領域の診療科では肩代わりできないため衰退していくことはありません。むしろ、専門性とも関連しますが、この領域での新しい診断法や治療法の開発を私達で担うことができます。2010年以降、小児の脳腫瘍の摘出標本からの分子生物学的な検索によって予後因子の評価や診断に全く新しい知見が得られ、それが成人の脳腫瘍や、さらにはがん研究へと影響を与えています。これとは逆に、成人の脳神経外科領域あるいは他の領域からの新しい診療技術を小児神経外科領域に導入していくことで、小児神経外科領域の発展が見込めます。先天性疾患では胎児期の治療や遺伝子解析による予後因子の検索、治療への応用などがあり、画像検査の進歩による術前のsimulation surgery、新しい術中モニタリングの開発や導入、覚醒下手術の小児例への応用などがこの例としてあげられます。
  今後、小児神経外科領域の疾患の基礎から臨床までを知る小児神経外科医が、時間はかかるとしても、疾患の新しい診断や治療の開発に関われると信じております。

3) 医療者としての高い満足度
  小児脳神経外科領域では治癒する急性の疾患はあるものの、現在の治療法では完全な治癒が望みにくい慢性の疾患が多いのが現状です。しかし、長く安定した状態が維持できることを現実的な治療目標と考えた場合、その目標を達成できる疾患は少なくはありません。その際、長期にわたる疾患管理を行いつつ、患者の発達や自立に関する知識や診療能力も兼ね備えて患者・家族と関わりを持てば、それによって得られる治療の充実感は非常に高いと思います。

4.本学会の今後の活動
  本学会は小児神経外科の発展と社会的な使命を考え、一般社団法人日本脳神経外科学会の分科会として日本脳神経外科学会と緊密に連携し、次のような活動を行います。

1)より確かな社会からの信頼の獲得
  これまで本学会は任意団体として運営してきましたが、今後は社会からのより高い信頼を得るため一般社団法人化いたします。

2) 脳神経外科専門医の小児神経外科領域の診療能力の向上
  本学会による小児神経外科資格認定制度を開始します。本学会が設立された1970年頃には約2700万人以上あった日本の小児人口が2013年には約1700万人に減少し、それに伴い脳神経外科専門医が小児神経外科疾患を診療する機会が減っています。しかし、専門医制度の在り方を検討している日本専門医機構からは、脳神経外科を含め基本診療科の専門医はその領域全般にわたり一定の診療能力を維持すべきであるとする方針が出されております。小児神経外科資格認定制度はこのような社会的な要求に先駆け、脳神経外科専門医として小児神経外科領域の基本的な診療能力の維持、向上を図ることを目的としております。できるだけたくさんの脳神経外科専門医の先生方に取得していただき、基本診療科としての脳神経外科専門医の診療能力の維持ができるようにしたいと考えております。

3) 学術研究の支援と診療ガイドラインの作成
  日本における小児神経外科疾患の疫学的な研究や新しい診断法や治療法の開発のために、学会会員が行う学術研究を支援できるように準備いたします。先に述べましたように、症例数が少ない小児の脳腫瘍を対象に行われた欧米での分子生物学的な研究成果は、国を超えた多くの施設の参加で達成されました。本学会では日本における小児神経外科領域での多施設共同の研究を支援する体制を整えたいと思います。
  また、小児神経外科領域の主な疾患の診療ガイドラインの作成を予定しております。現在すでに主な小児の脳腫瘍に関して、本学会と日本脳腫瘍学会とが共同で診療ガイドラインを作成しておりますが、今後は中枢神経系の先天性疾患などの診療ガイドラインの作成を準備していきたいと考えます。


  本学会が小児神経外科の発展を目指して活動し、それによってより高い社会的な貢献を果たせるように、これまで以上に皆様方のご支援が必要となります。どうぞよろしくご協力をお願い申し上げます。

2016年3月   


編集長メッセージ

これからの機関誌「小児の脳神経」について

日本小児神経外科学会会則


    評議員・会長の立候補を受け付けます。

評議員の立候補締切 : 学術集会開催直前の3月末
会長の立候補書類締切 : 学術集会開催直前の4月末 
   詳しくは会則施行細則をご参照ください。


医学研究のCOI(利益相反)に関する指針ならびに細則・COI様式

投稿・演題発表の方は必ずお読みください。

総務会

理事長     坂本 博昭(医療安全委員会担当理事)
理  事     白根 礼造(財務委員会担当理事)
理  事     伊達   勲(編集委員会委員長)
理  事     長坂 昌登(総務委員会担当理事)
理  事     長嶋 達也(広報委員会・保険診療委員会担当理事)
理  事     藤井 幸彦(学術研究委員会・COI委員会担当理事)
理  事     松村   明(教育委員会担当理事)
理  事     師田 信人(認定医委員会・渉外委員会担当理事)
理  事     下川 尚子
監  事     新井   一
監  事     伊達 裕昭

理事


赤井 卓也

秋山 恭彦 飯原 弘二 伊藤  進 伊藤 千秋

稲垣 隆介

岩間 亨 荻原 英樹 川俣 貴一 隈部 俊宏

栗原  淳

甲村 英二 五味 玲 齋藤 清 斉藤 延人

重田 裕明

下川 尚子 鈴木 倫保 竹本 理 田代  弦

冨永 悌二

中瀬 裕之 西川  亮 西澤 茂 埜中 正博

橋本 直哉

宝金 清博 本郷 一博 三木  保 宮嶋 雅一

宮本  享

森岡 隆人 吉岡 進 吉野 篤緒 若林 俊彦

(35名 2017年6月5日更新)


評議員


小柳  泉

吉藤 和久 君和田  友美 佐久間 潤 林 俊哲

藍原 康雄

荒木  尚 井原 哲 大坪 豊 川俣  貴一

隈部  俊宏

篠田 正樹 下地  一彰 杉山  一郎 玉田  一敬

宮川  正

三輪 点 室井 愛 吉野 篤緒 石崎  竜司

大澤 弘勝

片野  広之 加藤 美穂子 西山 健一 林 康彦

山本 貴道

吉村 淳一 綿谷 崇史 今井 啓介 香川 尚己

河村 淳史

久徳 茂雄 千葉 泰良 天神 博志 橋本  直哉

原田 敦子

朴 永銖 松阪 康弘 山田 淳二 山中 巧

小野 成紀

黒住 和彦 野村 貞宏 宮嵜 健史 山崎 文之

岩田  真治

夫 敬憲 上村 哲司 大吉 達樹 高橋 麻由

橋口  公章

牧野 敬史

(52名 2016年6月25日更新)

歴代会長


名誉会員

伊東 洋

遠藤 俊郎 大井 静雄 桑原 武夫 児玉 南海雄

榊 寿右

佐藤 修 佐藤 潔 佐藤 博美 田中 達也

田中 隆一

中村 紀夫 西村 周郎 西本 博 松本 悟

森 惟明

森竹 浩三 山浦 晶 横田 晃 米増 祐吉